なないろこどもクリニック

コラム

この誤解は、現在では科学的根拠に基づいて否定されつつありますが、その背景には特定の歴史的経緯があります。

1. 誤解の発生と拡大（2000年代中頃）

タミフルは日本では2001年に発売されました。問題が表面化したのは2000年代中頃です。

異常行動の報道: タミフルを服用した10代の患者が、突然走り出す、徘徊する、あるいはマンションから転落死するといった衝撃的な「異常行動」の事例が相次いで報道されました。
メディアの影響: これらの事例はセンセーショナルに扱われ、「タミフルの副作用で精神に異常をきたした」という印象が世間に強く植え付けられました。
因果関係の不明確さ: 当時は、これらの異常行動が「タミフルの副作用」なのか、それとも「インフルエンザの高熱によるせん妄」なのか、科学的な切り分けが困難でした。

これらの死亡事例を受け、世論の不安が高まる中、厚生労働省は2007年に重大な決定を下します。

緊急安全性情報の発出: 厚生労働省は、タミフルと異常行動との因果関係は不明確としつつも、国民の安全を最優先する「予防的措置」として、10代の患者へのタミフルの使用を原則として差し控えるよう通達しました（緊急安全性情報・イエローレター）。
誤解の固定化: この行政措置により、タミフルと異常行動の関連性が社会的に事実上「公認」された形となり、「タミフル＝危険な薬」という誤解が決定的に固定化されました。

転機となったのは、2009年の新型インフルエンザ（H1N1）のパンデミックです。

大規模な使用とデータ蓄積: パンデミック対策として、タミフルが世界中で、そして日本でも年齢を問わず大量に使用されました。これにより、極めて大規模な臨床データや疫学データが蓄積されました。
国内外での疫学調査: これらのデータを元に、国内外で大規模な疫学調査が実施されました。
判明した事実:
1. 薬剤の有無は無関係: 異常行動は、タミフルを服用していないインフルエンザ患者にも、同程度（あるいはそれ以上）の頻度で発生していることが判明しました。
2. 他の薬剤でも発生: タミフル以外の抗インフルエンザ薬（リレンザ、イナビルなど）を服用した患者にも、同様の異常行動が報告されました。
3. 原因はインフルエンザ自体: これらの結果から、異常行動は特定の薬剤の副作用ではなく、インフルエンザウイルス感染による高熱や、それに伴う脳症・脳炎、または「熱せん妄」と呼ばれる意識障害が主な原因である、という科学的コンセンサスが形成されました。

これらの科学的知見に基づき、状況は大きく変わりました。

使用差し控え措置の解除: 厚生労働省は2018年、蓄積された科学的根拠に基づき、「10代への原則使用差し控え」の措置を解除しました。
現在の医学的見解:
- インフルエンザ罹患時は、薬剤の服用の有無にかかわらず、異常行動（熱せん妄など）が起こりうる。
- 特に小児・未成年者では、発熱から1〜2日間は注意深い見守りが必要である。
- タミフルは異常行動のリスクを特別に高めるものではなく、むしろインフルエンザの症状を早期に軽快させることで、結果的に高熱によるせん妄のリスク期間を短縮させる可能性が期待されます。

タミフルに関する過去の混乱は、未知のリスクに対する予防的措置が、メディア報道と相まって社会的な誤解を固定化させた典型的な事例と言えます。

現在重要なのは、「タミフルが危険」と考えることではなく、「インフルエンザにかかった際は、薬の服用に関わらず異常行動のリスクがあり、特に最初の2日間は患者（特に子供）を一人にせず、安全な環境で見守ることが重要である」と正しく理解することです。